年間計画を立てる

達成したいビジョンを明確に

年間編集計画、もしくは年間計画の下準備としては、社内報を通して達成したいビジョンを明確にしておくことが重要です。

自社の抱える組織的課題を解決するのか、社内情報共有を活性化させるのか、激変する環境下でトップメッセージを定期的に伝えるのか…。

どのような情報を、どのように伝えるのか、発行目的と編集方針を再確認しましょう。

※発行目的と編集方針の違いについては以下を参照ください

 

ーーーーーー

 

次に、その発行目的を達成するためにどのくらいの時間がかかるか考えます。なかには3~5年かかるようなものもあるのではないでしょうか。

その時は発行目的を分割し、1年目はここまで、2年目はここまでと、長期的な視点を持ち、一年ごとにゴールを定めていくケースもあります。

このようにして決定したコンセプト(テーマ)が1年間の企画展開の軸になります。

 

特集の年間計画の一例

 

この企業では、業界全体がリーマンショック・東日本大震災の影響で不況に陥り、来年最終年度となる中期経営計画が達成できないことが確定していました。

そんな中で社内報のメインターゲットとなる若手・中堅社員に「自社の素晴らしさを再認識し、誇りを持ってもらう」という目的で年間計画が策定されました。

 

 

 

コンテンツ分析を行う

今までの社内報で、年間を通してどのようなコンテンツが多く、どのようなコンテンツが足りなかったのかを調べてみましょう。

経営情報の伝達、部署間コミュニケーション、社員間コミュニケーション、知識提供など、企画意図のカテゴリを作り、それぞれのカテゴリに当てはまる企画をカウントしていきます。

たとえば、社長座談会であれば経営情報の伝達、職場紹介であれば部署間コミュニケーション…というようにコンテンツのカテゴリ分けができます。これで、現状のコンテンツの偏りが分かります。

偏りがあるのは悪いことではなく、あくまでの編集方針・発行目的に沿っているか、いないかの指標になります。

特集、定例、準定例の3タイプに切り分ける

社内報のコンテンツは、大きく「特集」「定例」「準定例」の3タイプに分けられます。
特集
「特集」は、まず読者に社内報を「読みたい!」と思わせるフックとなるもの。年間コンセプトを軸に掘り下げて伝えていきたい内容を掲載しましょう。1冊に割く特集ページの分量としては、冊子全体の1/4~1/3程度が目安です。
定例
「定例」コンテンツはデザインをフォーマット化したり、毎号切り口を変えたりしながら繰り返し伝えるコンテンツです。読者が毎回楽しみにしてくれて、社内報のファンをつくるコンテンツとなるのが理想です。CSRやコンプライアンス、職場紹介、役員メッセージなどがそれにあたります。
準定例
「準定例」はスポット的企画です。新型インフルエンザ対策や評価制度改定告知など、緊急性・重要性が高い記事を掲載しなければならない時に、「特集」と「定例」で全てのページが埋まっていてはいけません。掲載先送りなど調整できる「準定例」企画を用意しましょう。

 

年間特集企画で繰り返し伝える

「理念の浸透」や「モチベーションアップ」などの重要テーマは、なかなか一回の特集企画で達成することはできません。そこで重要なのが定期性を考慮した特集企画のストーリー作りです。

一年間を基準にし、発行目的達成までのストーリーを描き、そのストーリーを企画に落とし込みます。単なる情報発信メディアではなく、企業文化や風土の醸成を社内報で実現させることができます。

 

社内報の定期性を活用する

社内報には、「定期的に発行されるメディアである」という特徴があります。

この「定期性」を活かすことで、理念の浸透やモチベーションアップなどの大きなテーマについて、時間をかけて徐々に社員の意識を変えていくことが可能になります。

たとえば理念浸透を発行目的に掲げた場合、単に理念を社長メッセージとして伝えるだけではなく、切り口を変えて繰り返し伝える、後追い企画を設けるなど、定期性をうまく利用した企画を設定してみましょう。

ページ構成(台割)を考える

コンテンツが決まったら、ページ構成を考えます。

巻頭企画にはしばしば「トップメッセージ」か「特集」が掲載されます。

最近では、巻頭にグループ企業内のニュースを掲載し、グループ内情報の共有に注力する企業もあります。

巻末には社員間コミュニケーション企画が多く採用されています。

表紙回りのみカラー印刷の社内報では、商品紹介や職場紹介など写真映えのする企画を表紙回りに持ってきます。

見せたいページ、読ませたい企画にあわせて構成を考えましょう。

台割表テンプレートのダウンロードはこちら ↓

一覧に戻る

社内報担当者向け基礎講座

TOPへ戻る